社会人学生や大学院生も学割を使うことはできるの・・・？
当記事では、以上のような疑問におこたえいたします。
後で詳述しますが、実は、社会人として働きながら大学や大学院に通う「社会人学生」や修士課程・博士課程で学ぶ「大学院生」も、学割を使うことができます。
多様なライフスタイルやキャリア形成が一般的になる中、学割を活用して学習や生活コストを抑えられるのは大きなメリットです。
一方で、世間では、「学割＝若者向け」と思われがちで、社会人学生や大学院生には使えないと誤解されているケースも少なくありません。
しかし、実際には、多くの学割サービスが「学生証」を基準に適用しており、年齢や就業形態は問わないことがほとんどなのです。
学割は、社会人学生や大学院生を含めた学生の特権です。ぜひ、積極的に使うことをおすすめいたします。
この記事を見てわかること
- 社会人学生・大学院生でも使える学割の仕組み
- 一定の年齢しか使えない学割について
- 使える学割の例 等々
社会人学生・大学院生でも学割は使える！
学割（学生割引）とは、在学中の学生を対象に、企業や団体が料金の一部を割引するサービスを指します。
交通機関、通信、デジタルサービス、各種商品等、広く設定されています。
なお、学割は法律で義務付けられたものではなく、あくまで企業や団体が独自に設定する任意の優遇措置です。
ただしJRの学生割引運賃制度のように、国の許可を受けた「法定割引」に近いケースもあります。
学割の対象者について詳しく見ていきましょう。
学割の基本
学割の対象であるかの判断基準は「学生証を有し、正規の課程に在学しているかどうか」です。
学生証を有し、正規の課程に在学していれば、年齢に関係なく、学割の対象となります。
社会人かどうかは関係なく、夜間課程や通信制課程、専門職大学院といった「学校教育法で認可された学校の正規学生」であれば学割が適用されます。
また、大学院生も学生とみなされるため、学割が適用されます。
近年は、社会人が大学院に進学するケースが多くみられますが、社会人の大学院生も、もちろん、学割の対象となります。
通信制過程については、交通機関の学割運賃の対象がとなるケースもありますので、ご注意ください。
対象外となるケース
一方で、対象外となるケースについても、念のため、説明しておきます。例えば、以下のような人は対象外となります。
- 科目等履修生、聴講生
- 大学が主催する市民講座の参加者
- 高齢者大学、自然大学など、学校教育法により認可されていない学校の学生
- 研究員、助教授、准教授、教授などの大学教員
当たり前のことかもしれませんが、大学・大学院等の学生でなければ、学割は対象外となりますのでご注意ください。
一定の年齢の人（若者）しか使えない学割もある
学割の対象について、大学等に在籍しているか否かではなく、年齢によって決定するというものもあります。
その代表例が「楽天学割」です。
楽天学割は、学割とはうたっていますが、実際は、15歳から25歳までの人であればだれもが対象となっています。
つまり、15歳から25歳であれば、学校に所属していない社会人でも、楽天学割は対象となるのです。
関連記事「社会人も入会可能、楽天学割とは？入会するメリット＆できることを解説」（内部リンク）
また、携帯電話会社の学割も、楽天学割と同じように、特定の年齢の人にみ対象としている場合があります。
学割とうたっていても、残念ながら、一般的な学割では対象となる26歳以上の社会人学生や大学院生が使うことができない学割も存在するということも覚えていただければと思います。
こうした学割は少数派ではありますが、学割を使う際は、注意が必要といえるでしょう。
社会人学生・大学院生が使える学割の例
それでは、社会人学生や大学院生も対象となる学割の具体的な例をあげてまいります。
個人的に、上記の中では、学生版・学割のAmazon Prime「Amazon Prime Student」がおすすめです。6か月間無料体験できることが魅力です。
学割の詳細なサービスについては、下記リンク先の記事をご覧いただければ幸甚です。
関連記事「大学生は使わないと損！お得な学割のサービス一覧【要学生証】」（内部リンク）
学割を使う方法
学割を受けるためには多くのケースで、学生証を提示したり、在学証明書を提出したりする必要があります。
多くの学割サービスは、学生証の提示で使うことができます。学生証がないという方は、在学証明書など、学生であることを証明する必要があります。
また、オンラインサービスにおいては、学校ドメイン（ac.jpやed.jp等）のメールアドレスを登録することによって、学割が使えるところが多いです。
最近は、UNiDAYSやStudent Beansなど、学生認証サービスを通じて確認する例も増えています。
なお、学割を不正に利用すると、サービス提供会社や学校への損害賠償、法的措置の対象になる場合があります。
在学していないのに卒業後も学生証を使う、他人の学生証を借りてサービスを購入するといった不正行為は絶対に避けてください。
最後に
いかがでしたでしょうか・・・。
社会人学生や大学院生は、「学生」としての権利を正当に持っています。
特に交通費・デバイス・ソフト・オンラインサービスの学割を上手に活用することで、年間で数万円から十数万円のコストを削減できます。
働きながら学ぶ環境は負担も大きいですが、学割はそれを支える強力な手段です。堂々と活用し、時間も費用も効率化して、学業と仕事を両立させましょう。